セミナー

生産性が上がらない、社員に想いが伝わらない、継承がうまくいっていない…
経営には、困難や悩みは尽きないものです。
西田トータルマネジメントでは、そのようなお悩みをお持ちを経営者様、企業様向けに、人財活用による生産性向上、社員とのコミュケーション方法、今さら聞けない基本的な経営、経理、業務改善方法などを具体的な事例を紹介しながら、わかりやすくお伝えします。

過去のセミナー

年月 セミナーテーマ セミナー内容
2003年12月 元気のある会社はここがちがう! 革新に取り組む組織の土壌づくりについて外部講師を招いてお伝えします。
元気のある会社の基準創造行動、HQM活動の体験談 基準創造行動とHQM改善活動を導入されているお客様の事例を社長と共に対談方式でご案内いたします。
2005年4月 「社長の仕事」~脱却・変革・飛躍!経営者は今なにをなすべきか~ 1.中小企業を取り巻く経営環境
2.企業再生の成功事例に学ぶ
3.経営理念を決め、組織に命を吹き込む
4.経営戦略を決め、実行する
5.適正利益を確保する
6.組織を活性化する人財育成
経営革新を実現する原動力 顧客満足度を向上させ、地域社会へ貢献していく企業には、職務能力に先行する人格能力の向上が不可欠です。
2005年11月 将来の会社を守る為に今できること! 企業防衛のための生命保険の活用について
夢を実現するための黒字決算と経営計画 5か年経営計画と次期経営計画を前提とした自計化システムのご提案を支援をご説明します
2006年11月 外国人研修生受入制度について 優秀な人材の確保を望まれる企業経営者の皆様に、専門家による「外国人研修生受入制度」をご説明していただきます。
会社に役立つ助成金の活用 公的資金でありながらその制度の概要や種類まではなかなか知る機会がない経営者のために、専門家による助成金のご案内と活用方法についてご説明いただきます。
新会社法の制定と税制の整備 新会社法のポイント、その対応策について知って頂きたく、専門家にご説明いただきます。
2008年12月 中小企業を元気にする秘訣 企業が生き残るためだけではなく持続発展するための秘訣を、経営者に提言いたします。
後継者として、今の自分にできること 数年後に事業承継をひかえている後継者との対談方式により、現経営者がどのように事業を継承してほしいのかを後継者目線で考え、受け止めていく経緯をお伝えいたします。
2009年12月 中小企業を元気にする秘訣 PART-Ⅱ
「今の時代を生き抜く- 対応の基本とK社の事例 -」
企業を取り巻く環境変化(経済危機)を克服し、企業が持続的に発展していくためには、その土台となる人づくりが必要です。
未来を拓く  次世代経営者のチャレンジ 実際に事業承継に直面している経営者様に事業承継に関する生の声を発表していただきます。
2010年11月 不況に打ち勝つ経営計画書の作り方
~ 経営強化の体質づくり ~
経営計画書・利益計画・資金計画・資金繰り表・売上予算実績検討表を簡単に作成することのできる「経営計画書作成ソフト」を使いながら進めます。
2011年11月 相続税法の改正と対策のポイント
~円滑な承継実現にむけて~
企業の持続的発展に向けた、後継者を中心とする人と組織づくり、資産税対策など総合的な対策についての講演いたします。
3代75年経営の実現にむけて、何を承継するのか 企業は2代3代と事業承継という節目を経て永続企業へと成長・発展していきます。経営者として次世代に何を渡していくのか、永続に向けた基本を踏まえた承継が大切です。
2012年11月 融資の条件は経営計画
~金融円滑化法執行が及ぼす影響と求められること~
金融円滑化法の失効により中小企業を取り巻く金融環境はより厳しいものとなり、金融機関から融資を受けるためには、今まで以上に計画経営の必要性が高まります。今後中小企業に求められることは、利益を安定的に生み出す経営体質に改善することです。
経営計画達成のカギは人財育成
~企業性格診断とは~
経営計画を達成させるカギは人財育成にあります。
2013年11月 会社を強くする3つのステップ
~変化に負けない強い企業をつくるために~
認定支援機関と連携し中小企業経営を支援する融資制度を創設された日本政策金融公庫様をお迎えし、金融機関としての中小企業支援策等をご案内いただきます。
消費増税の実務ポイント
~税率アップで事業者が注意すべきことは?~
消費税改正の概要と改正の趣旨から消費税転嫁対策までご案内いたします。
2014年11月 これからのスタンダード!中小企業の経営計画
~補助金の有効活用~
経営計画の重要性、経営計画が必要となる補助金の事例紹介
業績向上のカギは、『おもてなしの心』にあり!
~低成長時代を生き抜くキーワードは、接遇の質~
人財育成を「接遇」という視点から考え、顧客満足度、社内外のコミュニケーション向上への導き方をご案内いたします。